転職を考えている人の中には、「これまでのキャリアに一旦区切りをつけて、異業種へチャレンジしてみたい」と考えている人も多いのではないでしょうか。異業種への転職は、業務内容がまったく未経験の領域へ転職する職種変更とは異なり、それまでの職種で培ったスキルを活かせるため、多くの人が異業種への転職に成功しています。本記事では、異業種への転職難易度を年代別に紹介するとともに、受け入れられやすい業界や職種についても解説していきます。

異業種への転職を成功させている人はどの年代でも一定数はいるものの、年代によってその難易度は多少異なります。その理由を、異業種への転職難易度とともに年代別で解説します。

20代

「第二新卒」とも呼ばれる社会人経験の浅い20代は、フレッシュな人材として異業種への転職がしやすい年代です。人柄や熱意、将来性を重視して採用する企業も多く、異業種だけでなく異職種への転職もそれほどハードルは高くありません。

特に営業成績などで実績を残している場合や、専門的な技術・資格を持っている場合は、採用担当者からも評価を受けやすく、給与や待遇面で現状よりも高い水準の転職先を見つけられるでしょう。

実力重視のベンチャー・スタートアップ企業であれば、20代から役職につけることもあります。異業種への転職をするか迷っている場合は、転職しやすい20代のうちにチャレンジするのがおすすめです。

30代

ある程度社会人経験を積んでいるとみなされる30代には、一定レベルのスキルや経験が求められてきます。20代の頃よりも異業種への転職ハードルは上がりますが、異業種への転職が不可能というわけではありません。

業種・職種のどちらも新規領域でチャレンジしたい場合は、業界や職種の選び方に工夫が必要ですが、業種のみを変える場合は活かせる経験やスキルさえあれば転職は可能です。20代の頃よりも磨きがかかった専門的なスキルに加えて、マネジメント経験と実績があれば、管理職経験者を求める企業へのアピールにもつながります。

ただし、異業種への転職をきっかけに給与や待遇がアップするかは人それぞれです。20代の頃と比べると、高い知見と能力がなければ年収アップは難しいでしょう。

40代

40代では、20代・30代の頃と比べて、圧倒的に異業種への転職ハードルが上がります。というのも、40代ではマネジメントを経験している人材が増えるため、マネジメント経験に加えて、「○○人のメンバーをマネジメントし、チームの売上前年比アップを実現した」といった具体的な実績も問われるためです。

また、仕事で問題やトラブルが発生した際に逃げない姿勢があるかどうかで、入社後に自身のスキルや経験を活かした働き方ができるかどうかが変わってきます。

業種や職種を選べば、経験のない領域へ挑戦することはできるものの、「全くの新人」からスタートする点を留意しておかなくてはいけません。給与や待遇面の向上は見込めず、「一から新しい環境で学び直す」ということへのストレスも一定レベルあることを念頭に置いておきましょう。

50代以上

定年退職のタイミングも近づいてくる50代以上では、業種や職種に限らず転職自体のハードルが上がるため、給与面・待遇面での向上はかなり難しくなります。

そのため、「定年退職した後も再就職して長く働ける会社を選びたい」「不動産の営業は体力的に厳しくなってきたため、残業時間を減らしてワークライフバランスを取りたい」など、自身が叶えたい今後のライフスタイルに合わせて転職先を選ぶのがおすすめです。

タクシー業界、介護業界、工場系など、未経験のシニア層を積極的に採用している業界もあるため、ホワイトカラーへの転職に絞るのではなく、ブルーカラーへの転職も視野に入れて選ぶのが得策です。

異業種の転職を受け入れている業界

転職活動をする中で異業種への転職がなかなかうまくいっていない人は、業界の見直しが必要かもしれません。異業種からの転職を積極的に受け入れている業界を紹介していきます。

小売業界

スーパー・ドラッグストア・家電量販店・コンビニといった小売業界は、人材が不足しているところが多く、異業種の転職であっても受け入れられやすい業界です。特に販売、接客系の仕事は経験やスキルに自信がない方でも挑戦しやすいでしょう。

近年は実店舗を持たないECサイトでの販売が主流となってきているため、これからはネットスーパーなどEC事業へ着手している小売店が狙い目です。

医療・福祉業界

専門的な技術や資格がないとできないと思われがちな医療・福祉業界ですが、昨今の人手不足の深刻化から、職種によっては異業種からの転職も受け入れられるようになってきました。

特に病院・クリニック・福祉施設などでの医療事務や、医療系メーカー・製薬会社の営業などは、未経験から採用している会社も多く存在します。また、転職後に資格の取得などを通してキャリアアップしやすいのもこの業界の特徴です。

介護業界

介護業界も人手不足が深刻化している業界であり、異業種・異職種からの転職を積極的に受け入れています。介護福祉士など専門的な資格が必要だと思われがちですが、就職自体に資格は必要ありません。

入社後に働きながら、介護職の入門資格である「介護職員初任者研修」の取得を目指せば問題ないため、まったくの未経験からでもチャレンジできます。介護の中級資格である「介護福祉士実務者研修」や国家資格である「介護福祉士」といった資格を取得し経験を積むことで、キャリア形成もしやすい業界です。

IT業界

IT業界も慢性的に人手不足が続いている業界です。特に中小規模の会社やベンチャー企業は積極的に採用を行っており、営業であれば業種未経験でも採用されやすいのが特徴です。

エンジニアやプログラマーといったスキルを要求される職種に関しては、実務経験がなくても、独学で一定レベルの知識があれば採用している企業もあります。ただし、職種未経験からエンジニアになる場合には、吸収力の高い20代が有利で、年代が上がるほどに転職のハードルも高くなっていくことを留意しておきましょう。

運送業界

運送業界では、トラックドライバーの人手不足が続いており、異業種からの転職を積極的に受け入れています。トラックの運転には中型もしくは大型の免許が必要ですが、専用の免許を持っていなくても、普通運転免許を取得してから3年経っていれば、採用される可能性があります。

入社後は働きながら免許の取得を目指せるほか、資格取得支援制度のある会社も多く、未経験者の採用に積極的です。支援制度を利用することで、免許取得にかかる費用の全額もしくは一部を会社が負担してくれる場合もあります。　

ミドル層、シニア層の採用に積極的な企業も多いため、異業種への転職が難しくなってくる50代以上でも挑戦しやすいでしょう。

建設・不動産業界

建設・不動産業界は人材の定着が難航していることから、積極的に異業種からの採用が行われています。特に営業経験者を積極的に採用しているため、たとえ業種が異なっていても営業の経験がある人にはチャレンジしやすい業界です。

また業界柄、給与水準が他の業界に比べて高いだけでなく、営業成績に応じたインセンティブが出る会社も多く存在します。努力次第では大幅な収入アップも期待できる業界と言えます。

保険・金融業界

保険・金融業界は、営業職の採用を異業種から行っていることが多く、未経験でも受け入れられやすい業界です。特に、営業職に関しては幅広い業界から採用を行っており、営業経験者や販売・サービス系の接客経験者が多く採用されているのが特徴です。

また、金融システムの運営を担うエンジニアのような技術職も不足しているため、エンジニアの経験があれば、異業種から転職することが可能です。

人材業界

派遣会社や求人広告の代理店、転職エージェントといった人材業界では、営業職・人材コンサルタントなどの人手が慢性的に不足しています。そのため、有形商材・無形商材問わず、営業経験のある人材や、販売・サービス系で接客経験のある人材であれば、異業種からでも積極的に採用されています。

特に人材コンサルタントに関しては、求職者のサポートを行うという観点から、コミュニケーション能力が重視されるため、営業や接客で培った経験を活かして働きたい人におすすめです。

異業種への転職がしやすい職種

業種が変わっても、これまでの経験やスキルを活かしやすい職種があります。ここでは異業種への転職がしやすい職種を紹介していきます。

営業

営業で培われるコミュニケーション能力・交渉力・折衝能力・顧客管理力・社内調整力といったスキルは、業種の垣根を超えて活かすことができます。どの業種であっても求められる基本的なスキルは変わらないため、営業経験者は同じ営業職で異業種に転職するケースが多いのが特徴です。

有形営業から無形営業と扱う商材が変わったり、大企業からベンチャーのように挑戦的な現場を選んで会社の規模が変わったりと転職によって変わる部分は人それぞれですが、営業で培った能力や強みは応用しやすく、異業種でも活躍できるでしょう。

マーケティング

マーケティングの仕事では、データ分析能力や企画力、プレゼン能力など、さまざまなスキルが身に付きます。マーケティングで学んだスキルは、異業種のマーケティング部門はもちろん、自社商品の魅力を相手に伝えてアプローチする営業職や、データや根拠をもとに分析を行う企画職、根拠をもとに改善提案を行うコンサルタント職など、さまざまな職種で応用できます。

そのため、マーケティングは異業種だけでなく、異職種への転職も望める職種であり、さまざまな業界を経験してステップアップしやすい職種と言えます。

事務・経理

事務や経理で培った契約・請求関連の知識や書類作成能力、パソコンスキルは、業種が変わっても活かすことができるスキルです。コミュニケーション能力があれば、社内の営業と連携して書類作成を行う営業事務、クリニックの窓口で応対する医療事務など仕事の幅も広がります。

なかでも経理事務は、簿記や帳簿付けといった専門的な知識を学べるため、どの業界でも重宝されます。そのため、事務・経理の経験者は異業種であっても受け入れられやすく、転職のハードルはそこまで高くありません。

接客・販売

接客・販売系の職種で培った接客力やコミュニケーション能力などは、他の業種でも活かしやすいスキルです。

例えば、大手スーツショップの販売員から高級腕時計ブランドの販売員になって扱う商品や対応する顧客層が変わったとしても、接客力は応用できる点が多く、求められる基本的なスキルは変わらないため、転職後も順応しやすいのが利点です。

また、接客・販売で培ったコミュニケーション能力は、顧客に自社商品の魅力を伝える営業職などにも応用できます。そのため、異職種であっても挑戦しやすく、転職に成功しやすいと言えます。

ITエンジニア

ITエンジニアの仕事を通して培われる専門的な知識や技術力は、業界関係なく活かすことが可能です。プロジェクトマネジメント能力があれば、上流工程を担当するITエンジニアになり、年収アップも期待できます。

また、昨今は、システム開発やソフトウェアの保守・運用を行うIT系企業だけでなく、食品、建築、教育、マスコミ、金融など、さまざまな業種でエンジニアが必要とされています。働き口が多いため、技術力さえあれば異業種への転職ハードルもそこまで高くありません。

異業種への転職に成功するポイント

異業種への転職は、同業種への転職に比べると難易度が上がるため、転職に成功するためにいくつか知っておくべき注意点があります。ここでは異業種への転職に成功するポイントを紹介するので、転職時の参考にしましょう。

業種の垣根を超えて活かせる経験・スキルを整理する

まずは、自分が持っているスキルの中でも、業種の垣根を超えて活かせる経験・スキルは何なのか整理しましょう。当然ながら、異業種で活かせる経験やスキルが不足している場合は、なかなか選考を通過できません。企業が求める人物像を把握し、これまで培ってきた自身の経験やスキルと照らし合わせることが大切です。

調整力・交渉力・課題分析力・企画力など、自身のスキルを棚卸し、面接や選考書類で自身の能力や実績を使ってどのように会社へ貢献できるかを具体的に記載・アピールしましょう。

アピールする際は、「前職では○○人が参加するプロジェクトの統括を任されました。作業の進捗管理やチーム全体の指揮を行い、○○億の売り上げに貢献しています。」というように、具体的なエピソードや数値に基づいた実績を提示し、主観に基づいた抽象的な情報に偏らないよう注意しましょう。

転職理由をしっかり準備する

異業種への転職は、「なぜ転職しようと思ったのか」といった単純な転職理由だけでなく、「ハードルが上がる異業種への転職になぜ踏み切ろうと思ったのか」といった点も聞かれるケースも珍しくありません。

そのため、転職理由はなるべくポジティブで異業種への挑戦ややる気が伝わる内容にしましょう。人間関係のトラブルや給与・待遇への不満など、ネガティブな内容を伝えてしまうと、「うちの会社でも同じように感じてすぐに辞めてしまうのでは」とマイナスな印象を与えてしまいます。

「前職では、金融業界で法人営業職を担当しておりました。仕事を通して建物財産への投資に興味を持ち、この不動産業界への転職を決意しました。これまで培ってきた営業スキルや分析力を御社での仕事に活かしていきたいと思っております。」

このように、前職での経験をアピールしつつ、新しい仕事への意欲を示すのがポイントです。

採用担当者の納得いく志望動機を準備する

異業種への転職に失敗してしまう特徴として、志望動機から「その業種でなければならない理由が伝わらない」という点が挙げられます。「これまでの経験を活かした仕事がしたい」だけでは、異業種への転職である必要性が感じられないため、採用担当者の納得いく志望動機を準備しなくてはなりません。

「前職では、保険営業としてお客様とコミュニケーションをとりつつ営業活動をしてまいりました。今後は御社のように、さらに人との関りが重視される人材業界で、持ち前のコミュニケーション能力を活かしてヒアリング・分析を行い、お客様にご納得いただける提案をしていきたいと思っております。」

このように、異業種でもさまざまな業種がある中、なぜこの業種を選んだのかが伝わる志望動機にすることが大切です。

入社後のキャリアプランをイメージする

企業の面接官は、入社後にあなたがどのように活躍・貢献してくれるかを見ています。そのため、目先の経験やスキルをアピールするだけでなく、それらを活かして1年後・5年後・10年後に自分がどうなっていたいかも答えられるようにしましょう。

将来のなりたい姿に正解はなく、企業側も正しい答えを求めているわけではありません。あなたが未経験の業界にどのくらい本気で挑戦したいかを企業は見ているため、自身が思い描く入社後のキャリアプランについて、熱意をもってアピールしましょう。